● 当方は施設基準 病理診断管理加算1の届出施設であり、連携病理診断に対応可能です ●
 
2016年4月診療報酬改定で連携病理診断の施設要件(様式79の2)が変わりました。

●送付側●

@保険医療機関間の連携による病理診断施設要件届出(様式79-2:送付側)。
A患者承諾の上、病理標本(衛生検査所作製可)、診療情報(別紙様式44)を当医院に送付ください(レターパックプラスを推薦)。

●受取側●

B保険医療機関間の連携による病理診断施設要件届出(様式79-2:受取側)。
C病理専門医(2名以上)による病理診断後、病理診断書等をお届けいたします。
D送付側の臨床医からの問合せに対応いたします(詳細打合せ)。


(担当:島田 修 042-578-9062 携帯:090-3428-7803 fax 042-578-9250)


「連携病理診断」については、一般社団法人 日本病理学会「国民のためのよりよい病理診断に向けた行動指針2015 」 の5頁を参照ください。

DPJ細胞病理医院は、病理標本の送付による「保険医療機関間の連携による病理診断」(連携病理診断)に準拠して運用実証を行ってきました。

「診療研究」2016年3月号(東京保険医協会刊)に記事がありますので、こちらも参照ください。


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